KAIKAモデル

KAIKA経営モデル

KAIKAとは、次世代組織(=絶えず価値創造し続ける力を持つ組織)をつくるために提唱している、経営の考え方です。

絶えず価値創造し続ける力を持つ組織であるためには、次の3つの要素を同時に実現することが重要と考え

  • 個人の成長、働きがい・・・・・・・「個人のダイナミズム」
  • 組織の活性化   ・・・・・・・・「組織のダイナミズム」
  • 事業体としての健全性、繋がり・・・「社会との関係(組織の社会性)」

この関係を表したものがKAIKAモデルです。

このKAIKAモデルを検証するための調査研究結果では、KAIKA経営のレベルが高ければ高いほど、

「個の能力の総和以上の成果を生み出している」
「事業成果を継続して創出できている」
「今後も発展・進化しつづけられる」

と社員が実感できているということがわかっています。
(全国のビジネスパーソン 7,000名を対象)

また、

「個人のダイナミズム」
「組織のダイナミズム」
「社会との関係(組織の社会性)」

の3要素を同時に実現するために、各要素で重要となる点を次に解説します。

個人のダイナミズムとは

一人ひとりが、組織人というよりも社会人として

  1. 自分なりの目標感を持ち
  2. 自律的に考え、行動し
  3. 成長と貢献が実感できる

という循環プロセスを動的に実現している状態です。

【自分なりの目標感をもつ】

自分が何を大切にし、どんなことに働きがいを感じるのか、社会の中でどのように役立てるのかを考えることが出発点となります。そのうえで、将来こうなりたいという自分のキャリアの方向性を考え、そのために、今後どのような仕事に、どのように取り組んでいくかを考えることです。

キャリアを初めからきちんと描ききることが望ましいわけではなく、世の中の変化に柔軟に自分でキャリアを軌道修正できることが大事です。そのためにも、会社や組織の今後の方向性について、自分なりの意見をもつことも必要となるでしょう。自分の今いる位置と向いている方向を見失わないように、つねに、組織や社会との関わりを意識しながら、自己の理解をし続けることが大切なのです。

【自律的に考え、行動する】

組織や社会の課題を、自分事としてとらえて考え、そのために自分がどのような貢献がしたいかを意識して仕事をすることです。

職場や社会からの期待に応えようとする気持ちが源泉となり、周囲と関わりながら行動し、仕事において自発的にアイデアを出したり、新しい取り組みに挑戦したりすることができるようになります。

【成長と貢献が実感できる】

自分なりの成長目標や、自律的な行動の結果に対して達成感をもてることです。

仕事を通じて自分が着実に成長していると感じたり、周囲からの期待に対して、自分の能力や個性を発揮し、貢献することができていると感じることは、有能感や自己効力感となって、内発的動機の源泉となります。そのような成長と貢献を実感できることが、さらなる成長意欲を生み出し、「個人のダイナミズム」を一層、高めていく好循環につながります。

組織のダイナミズムとは

組織において、

  1. ミッションやビジョンが一貫しており
  2. お互いが信頼し、部門を越えて協働し
  3. 新しいアイデアを試み、学習する

という循環プロセスを動的に実現している状態です

【ミッションやビジョンが組織の中で一貫している】

自社が社会の中でどのような使命を果たしたいのかという理念やミッションが組織のメンバー一人ひとりに浸透し、組織が進むビジョンや方針が共有されていることが、組織としての基軸となります。

とかく組織においては本音と建前が交錯し、ややもすると短期的な目標が優先されがちですが、中長期的な組織継続のためには、ミッションやビジョン・方針が、各部門や個人一人ひとりの目標と連鎖一貫し、そこで働く意味が生み出されていることが問われます。

【信頼し、部門を越えて協働する】

まさに組織として価値を生み出す活動の根幹をなすものです。

組織とは協働によって営まれます。効果的に協働をするためには、互いの信頼が不可欠ですが、そのためにも、職場の上司・メンバーが、日常的なコミュニケーションを通じて、それぞれの成長や貢献の目標や成果を共有することが必要です。信頼があれば、立場や考え方の違いから生まれる対立に前向きに対処し、組織としての目標に向かって積極的に協力することができるようになります。
さらに、職場のメンバーの中だけではなく、部門を越えて協働することが重要です。他部署の人とも積極的に交流する中で、互いの知識や経験が刺激し合い、新たな価値が生み出されるのです。

【新しいアイデアを試み、学習する】

個人が新しいことに挑戦し、成長することと同じように、組織としても新しいアイデアを試みることを通じて学び合い、進化することを意味します。

そのためには、まず、新しいアイデアに挑戦することを奨励する文化を根付かせることが不可欠です。
会社の経営層がいくら「失敗を恐れるな」と発信しても、職場の上司が挑戦を阻害しては何にもなりません。新しいアイデアを言いやすい職場、まずは実験的にやってみる職場となること、さらに、やってみて予想と違っていた場合には現場の裁量で計画を変更するという柔軟さが求められます。
そのうえで、仮に失敗したとしても、そこから得た学びを大切にし、チャレンジした成果を組織として振り返り、次に活かせるような、学習する組織となることで、組織は一層活性化し、「組織のダイナミズム」が高まっていきます。

組織の広がり(社会性)とは

組織として、

  1. 社会への感度を高め
  2. 社会の多様性を尊重し
  3. 社会に対して能動的に働きかける

という循環プロセスを動的に実現している状態です。

「組織の広がり(社会性)」は、KAIKA経営の基本的な考えの中核となる要素です。より広く社会との関わりを深め、組織の活動領域をより外へと開放して世の中の変化をくみ取り、一人ひとりの視野や能力を広げていくことによって、社会に対して新しい価値を生み出すと同時に、個人が成長し、組織も活性化するというKAIKA状態を実現することができるのです。

【社会への感度を高める】

視野を社会へ広げる第一歩です。組織として社会への感度を高めるためには、職場の一人ひとりが世の中の動きを気にかけ、情報を探索し、それを職場のメンバーで持ち寄ることによって、社会の変化を取り込み、新しい発想を生み出す源泉となります。

そのためにも、職場の中において、そもそも自分たちが世の中にどのように役立ちたいのかを語り合ったり、長期的な視点で社会や事業の方向性を考え合ったり、自分たちの活動が社会の期待に沿っているかを確認し合ったりすることが大切です。

【社会の多様性を尊重する】

外部の様々な意見や考え方に耳を傾けて、組織の中に汲み取っていこうとすることです。それも、現時点で関わりを持っている社会という観点ではなく、より広く、より長い時間軸で社会を捉えることが必要となります。

そのうえで、将来の市場にはどのような可能性があるのか、様々な技術革新や新しいビジネスの潮流は自社にどのような影響を及ぼすのか、働き手のニーズや働き方はどのように変化していくのか、地域や環境・資源などに関してどのような社会課題が存在するのか、といった社会の様々な動向をキャッチし、自社に引きつけて課題意識をもつことが、組織や個人の活動領域を広げることにつながります。

【社会に対して能動的に働きかける】

社会への感度を高め、社会の多様性を汲み取ることにとどまらず、それらに対して、組織としての新たな試みを働きかけていくことです。

会社や組織を取り巻く様々な変化に対して課題意識を持つだけでなく、自社なりに、新たな試みを実践することによって、具体的な社会価値が生み出されていきます。また、実践を通じてこそ、組織の活性化や個人の成長にもつながるのです。
その際、自社のノウハウやリソースだけにこだわる必要はありません。ベンチャー企業を含めた他社との協業や、地域コミュニティ、NPOなどと連携することによって、より幅広い働きかけを行うことができます。

個人の成長・組織の活性化・組織の広がりの相互作用とは

「個人の成長」「組織の活性化」「組織の広がり(社会性)」の3要素が、それぞれダイナミックに相互作用をし、その結果として、

  1. 自律的な個が連携し
  2. 多様性を取り込み進化し
  3. 社会と繋がっていることを実感する

ように、適切なマネジメントがなされている状態です。

【自律的な個が連携する】

職場において、一人ひとりが、それぞれの価値観や経験などの多様性を認め合い、異なる意見をぶつけ合い、自律的に働きかけ合う状態が生まれているということです。

自律性と連携という、場合によっては相反する可能性のある状況を、前例にとらわれずに適切にマネジメントすることによって、一人ひとりが組織に一層貢献でき、互いが切磋琢磨しながら、「個人の成長」と「組織による学び」が両立できる職場をうみだすことができます。

【多様性を取り込み進化する】

年齢・性別・出身地・宗教・立場や経験の違いといった人の多様性だけでなく、習慣や価値観の多様性、市場の多様性、保有する技術やリソースの多様性など、組織外部は様々な多様性に満ちています。そのような多様性を尊重し、様々な連携・協力を通じて、自組織に無いリソースとして最大限に活かし切るマネジメントを実践することです。

これにより、組織の能力を質的に一層高め、組織の進化を促進するとともに、社会へも同時に貢献できることになります。

【社会と繋がっていることを実感する】

組織が、地域・顧客・従業員・投資家・NPOなど様々なステークホルダーを通じて実際に社会と繋がり、直面する社会課題を汲み取ろうと努力したり、具体的な解決の働きかけをすることで、一人ひとりが社会に貢献していると感じられる状態です。

ここで重要になるのは自律的な個人の「自分は社会の中でどのように役立てるか」という目標感です。この目標感からくる個人のエネルギーを、「組織の社会性」に転換できるマネジメントの実践によって、一人ひとりの社会貢献実感と成長意欲とがダイナミックに高まっていきます。

あなたの会社・組織のKAIKA度を知り・活用する

絶えず価値創造し続ける力を持つ組織のために、あなたの会社・組織での、3要素の実現度を知り、強みや課題を明確にしていくことが大切です。

そこで私たちは、調査研究の成果に基づいた簡易診断「KAIKA®&経営セルフチェック」を無料で提供しています。
これを活用すれば、KAIKA経営で重要となるポイントを確認できるとともに、簡単な自社・組織のKAIKA度合いを把握することができます。

みなさんも是非、「個人の成長・組織の活性化・組織の社会性」を同時に実現して、社会価値を生み出す次世代組織を目指しませんか?

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