本0→100人材プロジェクトを運営しているのは、一般社団法人日本能率協会(JMA)です。私たちは、1942年の創立以来マネジメントに関わる調査・研究を通して産業界の経営革新を推進してきました。そして2011年より「人の成長、組織の活性化、組織の社会性」を同時に向上する運動をKAIKA(カイカ)と呼び、経営の新たな思想として提唱しています。
これまで組織の戦略として「人の成長」「組織の活性化」あるいは「ダイバーシティ」や「CSR」などを取り上げる、あるいは重視するということはありましたが、KAIKAの思想では、それらは戦略で取り上げるかどうかではなく、社会価値の創造や個人の成長、組織の活性化を同時に向上させることを前提にした上で、どのような組織の方向性が明示できるかが重要になってきます。
KAIKAの考え方は、原理原則、あるいは青臭い議論のように聞こえるかもしれませんが、ある意味では個人に自律性を求め、常に社会感度を持ち、開放的な組織マネジメントによるイノベーティブな姿勢が求められるものでもあります。

「組織」視点で見た場合、経営のレベルにおいては、様々な分析やツールを用いて自社を正しくポジショニングしたとしても、新たな方向性やアイデアは出てきません。事業のレベルにおいても、既存のビジネスモデルを改善・拡大の努力をしながらも、抜本的な改革やイノベーションを模索し続けなければなりません。業務レベルの点においても、定型的な業務をキッチリと進めるだけではなく、創造的な業務、構造改革的な業務について試行錯誤し続ける必要があります。
つまり、経営から業務のレベルまで、PDCAを回し、計画立てられたものを精緻に実行するだけではなく、組織として常に新しい課題を予見し、探索的に思考、行動することが同時に求められる時代でもあります。
働く「人」視点で考えると、働き方改革やダイバーシティ&インクルージョンなど、人・価値観の多様性が当たり前の社会となり、例えばその働き方自体も、働く場の自由、働き方の自由、就業スタイルの自由など選択ができるからこそ、個人の自律と選択が必要になってくると言えます。正解が一つでない、ゴールが見えづらいからこそ、自らが選択する力、考える力、行動する力が必要であり、そのような「KAIKA(開花)な人」になっていくことが求められるでしょう。
社内における効率性向上が競争優位性を生んだ時代は終わり、効率性向上活動をベースにしながらも、業種・職種・考え方など縛りのない社外・社会に対する効果性の向上が必要であり、そこに人材という経営資源を投入できていることが競争優位を生む時代なのです。