近年、「表彰制度」を見直す機運が高まっています。
「ユニークな表彰制度をベンチマークしたい」「社内の表彰制度を復活・新設したい、見直したい」あるいは「社外の権威ある表彰を受賞したい」といった相談があり、その意図としては社員のモチベーション向上や組織活性化、例えば改善や新事業提案数の増加、よい事例の共有、社内コミュニケーション向上、そして客観的な指標など様々です。
表彰といっても様々な分野、様々な対象があります。
企業・組織が提供する財やサービスに対してその機能やデザインを表彰するもの組織の仕組みや活動内容を表彰するもの個人の活動を表彰するものまた
社外・外部の（例えば国や自治体、業界団体など）団体や機関から贈賞されるタイプの表彰（外部表彰）社内の制度として、会社や社長から個人や部門の業績や善行などに対しての表彰（内部表彰）という分け方もあります。
■ 種類
改善提案、新事業提案、横断型貢献、人助け、コミュニケーション
■ 求める成果
モチベーション向上、（提案）案件数の増加、コミュニケーション向上、組織活性化のための事例共有 など
■ 種類
経営や組織のあり方（経営、働き方、業務改善など）、職種別（マーケティング、人事、デザイン、生産・製造など）、業種別（サービス業、ものづくりなど） など
■ 求める成果
ブランド・認知度向上（事業や採用に影響）、客観的指標・フィードバック、社内モチベーション・社内認知度向上 など
これら成果を求め、「表彰制度」の導入検討、導入が検討されます。
ただ重要なのは、表彰はあくまでもツールであり、表彰の制度があればそれでOKというわけではない点には留意が必要です。むしろ人事制度をはじめとする多くの制度やルールと同様に、その制度自体よりも運用の方が重要であり、「やり方」次第では、プラスにもマイナスにも寄与します。
それを理解したうえで、内部・外部含め表彰制度を上手に活用し、組織の求める成果につなげる。「表彰」は結果のみならず、その途中のプロセスにおいても、組織に気づきを促してくれるはずです。
