経営トレンド(組織づくり)の変遷

日本的性格の能率運動~人間中心のマネジメント~

日本能率協会(JMA)は、1942年3月30日に、岸信介商工大臣による斡旋のもと、当時の2大能率推進団体であった「日本能率連合会」と「日本工業協会」が統合し、設立されました。
そもそも「能率」とは、米国の機械技師であり経営学者であるフレデリック・テーラーらが提唱した「科学的管理法」が、1910年代前半に日本に紹介された時に生み出された造語です。当時の有識者が、科学的管理法の本質を、「人においてはその能力を、設備においてはその性能を、材料についてはその機能を、それぞれ活かしきることを追求する」ことであるとし、「能率」という言葉を生み出したのです。

JMAの初代会長である伍堂卓雄は、科学管理法の本質を探究する中で、「マネジメントは単なるシステムではない。重要なのは人間であり、従業者と管理者、経営者の考え方と行動である」として、「日本的性格の能率運動」を運営方針の第一に掲げました。

「市民主義経営」の提唱

以来、JMAは、人間を中心とした経営・マネジメントの普及に取り組んできました。
1986年度には、ドメインを「経営革新の推進機関」とし、時代の変化を先取りした経営のあり方を追求。そして、そのための活動の一環として、1987年度から、時々の重要な経営課題に応じた提言活動を行ってきました。
arrow_forward これまでの経営革新提言一覧

1990年度には、戦後の復興から高度成長期を経て、バブル経済の絶頂期の最中に、「市民主義経営の提唱」を発表。国際化の進展や公害問題の発生など、企業を取り巻く環境が変化していくなかで、顧客や従業員、株主、社会の人々を広く「市民」と捉え、「市民の支持を受けることができるかどうかを企業行動の基礎とするべき」と提言しました。

昨今、CSRやCSV、あるいはSDGsへの対応など、企業の社会性に対する関心が高まり、あるいは、2019年8月には米国の経営者団体であるBusiness RoundtableがStatement on the Purpose of a Corporation
(企業の目的に関する声明)
において、株主第一主義を見直すという改訂を発表し、大きな話題を呼んでいますが、これらに先駆けて、これからの企業のあり方を提言したのです。

そして、
「KAIKA(開花・開化)」へ

その後も、JMAは、脳科学や心理学などの知見に基づく人間の本性への理解を踏まえた、「働くことの喜び」を生み出すマネジメントの重要性を提唱するなど、引き続き、人間経営を軸としてた提言を重ねてきました。
そして、2017年度のJMA創立75周年提言において、「共・進化の提唱」を発表。「共・進化」とは、もともと生物学の用語で、「複数の種が互いに生存や繁殖に影響を及ぼしながら進化する現象」を意味しますが、企業も同様に、様々な活動を通して、社員、顧客、社会とともに発展していくことが不可欠であるということを改めて示しました。

「KAIKA」は、この提言を具現化するために始まった活動です。
次世代の組織は、多様性があり・不確実な社会において、社員・組織・社会がカイカ(開花・開化)する経営・組織づくり・取り組みが必要であると提言しています。

このように、個人の成長、組織の活性化、組織の社会性の同時実現によって、新たな価値を生み出すという「KAIKA」の考え方は、JMAがこれまで打ち出してきた様々な提言、そして、その根底にある人間中心のマネジメントが土台となっています。
人々の価値観が多様化・多元化するとともに、「VUCA」とも言われるように、先行きを見通すことが難しくなっている今日において、組織が自ら変化し、価値を生み出し続けていくためには、KAIKAの考え方が一層重要となっているのではないでしょうか。

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